業務内容
【業務の背景】
自動車業界が100年に1度の大変革期と言われているように、CASE・MaaSの進展による他業界との競争が激化しております。品質・アフターセールスの分野では、車両データや顧客データをはじめとする、さまざまなデータを活用した新しいお客様へのサービス創出やトヨタ販売店、トヨタ自動車の業務の変革、生産性向上が競争力強化において大変重要になります。それらを実現するために、社内関係部署と協力して様々な業務のDXを自ら手を動かし、スピーディに企画・推進していただきます。
【業務内容】
・アフターセールス分野において、AI・ビッグデータ活用を通じた業務変革を担っていただきます。
業務例①：販売店業務から取得される画像、音声、自然言語データを活用した自働化・効率化
業務例②：もっといいクルマ作りに繋がる、お客様アンケートやSNS情報を活用した趣味趣向トレンド分析
業務例③：補給部品のオーダーログ分析を通じた、品質改善および現場業務効率化
業務例④：現場のKPI設計・可視化、データ活用を通じた意思決定支援
応募資格
お客様・販売店といった社外と社内各部署を繋ぐ本部であるため、弊社の中でもユーザーに近い位置で業務の成果・結果を感じられる部署となります。こうしたやりがいとともに責任ある業務に一緒にチャレンジしていただける方をお待ちしております。
【必要な業務スキル】
＜MUST＞以下のスキル/経験を有している方
・SQLやPython、Rなどのプログラミング言語を用いてデータ分析・機械学習モデル構築等を行う能力
・統計学、機械学習、データ分析に関する知識と理解
・上記スキルを活用した実務上の課題解決や運用の経験（3年以上）
＜WANT＞
・高度な戦略的思考能力と分析能力
・AI・機械学習モデルの作成・運用経験（自然言語処理/音声認識/時系列解析など）
・ビックデータ基盤の構築・運用経験
・BIツールを用いたデータ分析やレポートの作成
・事業会社にてリーダーシップを発揮し、データを活用して事業を進化させた経験
・プロダクトマネージャーやBizDevとして理想的なサービスに向けてデータを活用して改善した経験
・コンサルティングファームでのデータ分析・DXプロジェクトなどの推進経験
【求める人物像】
・データ分析に関わるスキルを活かし、お客様への新しい価値提供や社内各部署の業務改革・刷新に意欲的に取り組んでいただける方
・個々のスキル活用だけでなく、コミュニケーション力高く周囲を巻き込む事でより大きな力に変えて、組織の抱える大きな課題解決にチャレンジしていただける方
待遇等
予定年収 6,300,000円～9,500,000円
※給与は経験・能力を考慮の上決定します。
※その他については「募集要項」をご確認ください。
職場イメージ・職場ミッション
【イメージ】
私たちの職場は、変革を恐れず、新しい挑戦を歓迎する熱意に溢れたメンバーが集まっています。新たな取り組みが始まる際には、自然にチームが集まり、活発な議論を通じて最適な解決策を見つける、オープンで協力的な環境です。
【ミッション】
お客様に最も近い本部として、私たちはお客様のモビリティライフに新たな喜びや価値をもたらすことを目指し、柔軟で革新的なアフターセールスのあり方を追求しています。カスタマーファースト推進本部内の各部署と連携しながら、お客様に対する価値提供を向上させるとともに、トヨタ自動車全体を変革していくことを目指しています。
デジタル技術を活用したDX戦略の立案や人財育成を通じて、各部がより良い成果を生み出せるよう支援しています。私たちの使命は、お客様のニーズに応えるだけでなく、期待を超えるサービスを提供し、トヨタの未来、ひいては自動車業界の未来を共に創造することです。
やりがい・PR
当部は、従来からトヨタ自動車のアフターセールスを担う重要な本部であり、モビリティカンパニーへの変革が進む中で、その重要性がさらに高まっています。この変革期において、データサイエンティストとしてのスキルを存分に活かし、豊富なデータを扱いながら、トヨタ自動車の未来を形作る挑戦に参加していただけます。
お客様に最も近い本部であることから、ユーザーのフィードバックを直接得ることができ、その声を基にサービスを改善し、新たな価値を創出する機会に溢れています。このような環境で、アイディアが実際のサービスに反映される喜びを感じながら、日々の業務に取り組むことができます。
IT部門ではないため、既存の枠組みにとらわれず、DX推進においても新しい仕組みを一から創り上げる挑戦を楽しむことができます。トヨタ自動車の変革を共に創造いただける方を、心よりお待ちしています。
在宅勤務
職場上司が認めた場合、在宅勤務可。
業務に合わせて、出社と在宅勤務を柔軟に活用しています。
採用の背景
品質・アフターセールス分野でのDXの推進が急務であるが、社内に業務経験のある人財が不足しており、即戦力が必要