・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

[一覧に戻る]

マリン事業 営業企画(販促・渉外広報)、商品企画、事業計画:プロジェクトマネージャー

職種
[新規事業開発]
勤務地
愛知県(豊田市)

特色

トヨタは、モビリティカンパニーとして、クルマだけに留まらず、お客様に驚きと感動をお届けする提案の一つとしてマリン事業に取り組んでいます。

マリンビジネスのフィールドをグローバルに拡大する中で、専門知識やスキルを有し、自らプロジェクトを企画立案・推進できる即戦力人材を求めています。

勤務形態

正社員

業務内容

<概要>

モビリティーカンパニーへの変革を目指すトヨタにおいて、海のフィールドにおいても従来の枠にとらわれることなく、グローバルでの仲間づくりに取り組んでおります。お客様ニーズの変化を適切に掴み、CASE、カーボンニュートラル、SDGsを意識した魅力ある商品企画、販売店様が売りやすい環境づくり(販促企画)、事業管理など、マーケティング全般をご担当いただきます。


<詳細>

・次期ラインナップ艇に向けた市場調査、ベンチマーク、コンセプト企画

・次期艇の販促物準備(販促ツール作成、広告企画)、価格決定

・販売店活動支援ツールの企画、開発、関係会社との連携

・マリン分野におけるブランド構築(カーボンニュートラル訴求、認知向上、渉外広報など)

・プロダクトを活用した新規ビジネスの企画・関係会社との連携強化

応募資格

<MUST>

■マーケティングの基礎知識

■国内外の関係会社と連携したプロジェクト推進

■英語コミュニケーション力


<WANT>

■海事産業に関する基礎知識

■英語圏への留学・在住経験

■英語スキル(TOEIC 730点以上)

■小型船舶免許

待遇等

予定年収 5,610,000円~14,790,000円

※給与は経験・能力を考慮の上決定します。

※その他については「応募要項」をご確認ください。

職場イメージ・職場ミッション

<イメージ>

・1997年にマリン事業を立ち上げ、ボートの企画・開発・生産管理・販売・サービスを専門に行う組織です。建造はパートナー様に委託しています。

・「トヨタで自動車開発をしてきたメンバー」と「キャリア採用者」がそれぞれの知識と経験を持ち寄って、今までのトヨタにない新しい仕事のやり方で、新しい製品開発にチャレンジしている、意欲のあふれる職場です。


<ミッションと今後の方向性>

・組織ミッションは、「海」のモビリティを通じて、人と海と社会をつなぎ、笑顔と幸せを量産することです。

・陸のモビリティだけでなく、海のモビリティでも、CASEへの対応やカーボンニュートラルへの取り組みを加速していきます。

・新しい事への挑戦を推進し、社内外のプロ集団と繋がり、お客様にとって魅力ある商品づくりを目指しています。


<キャリア採用者への期待>

・これからの時代、トヨタ単独、クルマ単体では生きていけません。強みを持ち寄り、ともに競争力を高め合いながら協調できる「仲間」が必要です。これまでのマリン事業は日本国内を中心に仲間づくりを進めてきましたが、これからは世界に目を向け、より多くの仲間と連携していきたいと考えています。

・キャリア入社者には、トヨタの看板が通じない世界のマリン業界において、主体的かつ積極的に、仲間づくりを推進していただきたい。また将来的には組織のリーダーとしてプロジェクトを牽引していただきたいと考えています。


<参考HP>

・TOYOTA MARINE

・LEXUS

やりがい・PR

<やりがい>

・トヨタの中でも直接、お客様に商品やサービスを提供できる数少ない部門であり、責任もありますが、成果をより身近に感じられる仕事です。

・組織が細分化されていないため担当範囲は多岐にわたりますが、常に広い分野を見渡しながらモノ造りを行うことができる醍醐味があります。また、少数精鋭の組織のため、企画・開発・設計・生産・販売・サービスの流れ全てに関わることができます。


<PR>

・トヨタマリンでは「走り」に徹底的にこだわり、自動車エンジンや自動車技術の応用、TPSの活用、品質管理基準の導入など、これまでクルマづくりで培ってきた技術を余すところなくボートに注ぎ込んでいます。

・企画から製造・販売まで一貫して取り組み、安全で快適、お客様にとって魅力あるボートづくりを進めています。

在宅勤務

職場上司が認めた場合、在宅勤務可。

なお、現状の出社率は約50%。

採用の背景

・トヨタがモビリティカンパニーに変革するために、新価値創造(新規事業開発)や、カーボンニュートラル等の環境に関する取り組みを加速させています。その中で、他社との協働検討も積極的に行っており、海外企業を含む多くのステークホルダーを巻き込みプロジェクトを推進した経験を持つ人財の採用が急務となっています。

受付終了